環境教育の本質とは？ (12)・・・・・・「環境報道について」

　この１００年間、地球が温暖化傾向にあることは確からしいと思いますが、マスコミの報道（最近の）においては、人間活動に起因するＣＯ2がその主原因であり、京都議定書の枠組みを守ることが絶対条件との主張ばかりに見えます。

　日本がマイナス６％のＣＯ2削減をするためには、排出権取引によりお金を払ってその義務を果たすしかない状況です。しかし、本当にそれで地球環境が改善されるのでしょうか？
　さらに疑問なのは、この排出権取引によりお金を払わなければならないのは、ひょっとすると日本だけなのでは？？？　などと考えてしまいました。

　あまりに情報が偏りすぎているのでは？　と感じる方も多いのではないでしょうか。日本の環境技術（省エネ）を海外に提供していくことも大切だと思います。でも、その前にキチンとした科学的（化学）検証を持って判断して行かなければならないでしょう。地球環境は「政治的」力関係で保たれるものではないからです。
　特に、「異常気象」への対応については早急な対策も必要でしょう。しかし、お金のやり取りをしている間に人類の危機が来てしまったら・・・・・。

　温室効果ガスの排出を減らしていくのは必要だと思いますが、優先順位は現在の論調のままでよいのでしょうか？　やはり、物を大切に使い廃棄物をなるべく出さないという、一人一人の意識が一番大切なのだと考えています。

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（御参考サイト）

官報のままの報道　　京都議定書
武田　邦彦　（中部大学教授、前名古屋大学大学院教授）