環境科学講座 「地球温暖化を考える」（仮題）

山梨県環境科学研究所が実施する環境教育事業では、幼児から成人まで、あらゆる年代を対象とした講座が予定されています。詳細はこれから発表されますが、「地球温暖化を考える」（仮題）が下記要領で実施されます。

詳細は　山梨県環境科学研究所のＨＰ「平成20年度　環境教育事業予定」よりご確認下さい。

以前コラムでご紹介したもったいない学会 ＥＰＲ部会シンポジウムに参加しました。

シンポジウム概要

３月２１日（金）１３：３０～１７：００　東京大学　本郷キャンパス山上会館

●当日のテーマ

　　　「未来へのキーワード　ＥＰＲ」
　　　石油ピークと少子高齢化への社会哲学の提案

●講演

・石油ピークは、日本社会に何をもたらすかーそのインパクトと文明論対応
　　　　 　　石井吉徳（東京大学名誉教授、もったいない学会長）
・ＥＰＲからの石油ピーク・少子高齢化へのアプローチ
　　　　 　　天野 治（電力中央研究所、ＥＰＲ部会長）

●パネル討論

司会　天野　治（電力中央研究所、ＥＰＲ部会長）
ＥＰＲ視点からの分野毎の見直し、大学の取り組み、産業界の取り組み、少子高齢化への対応

スペシャルゲスト？

そろそろ終了の頃。石井会長の総括で「本日は武田先生もおみえです・・・」とご紹介。
一般参加者席の最後方から武田邦彦教授（中部大学）登場。（瞬間会場にどよめき）
武田先生は「高齢化、高齢化というけれど！・・・」と、ざっくばらんなご様子でコメント下さいました。（会場大拍手！）

シンポジウムに参加して

ところで、ＥＰＲ（イーピーアール）とは・・・。　
環境・廃棄物の業務に携わるかたが聞き慣れているのは「拡大生産者責任(Extended Producer Responsibitily）」の意ですよね。

ここでは、エネルギーの質を表す指標として
「エネルギー収支比（Energy Profit Ratioの略）」又は「エネルギー利益率」の意。
比率を求める計算式は、取り出すエネルギー÷入力エネルギー　と説明されています。
※もったいない学会のＨＰ「用語集」で詳しい説明がありますのでぜひご覧下さい。

初めて参加させていただきましたが、大変新鮮な感動がありました。
難しい話になるのかな・・・と身構えていたものの、どの先生がたも比較的平易な表現で御説明下さいましたので、私のような素人でも何とかテーマを掴むことができたように思います。
各界の真に先進的な取り組みに関する情報を拝聴することができる、貴重な機会を頂けました。
日常においても、科学的な知見に基づく価値判断を常に心がけたい、と思います。

国土交通省「地球地図シンポジウム」

国土交通省は、地球環境問題に対処するため、地球地図プロジェクトを平成4年に提唱し、データ整備を推進して参りました。15年には「地球地図アプリケーション戦略委員会」（委員長：月尾嘉男東京大学名誉教授）を設置し、環境をはじめ、防災、教育等各分野におけるデータの利活用促進の取組みを進めて参りました。
　この度、地球環境問題が主要な議題となる北海道洞爺湖サミットの開催や全球陸域をカバーする地球地図（第1版）の完成に合わせて、地球規模の問題をはじめ、様々な分野における地球地図の有用性・貢献の可能性を考え、より多くの方に地球地図を理解し、利活用していただくため、下記のとおりシンポジウムを開催致します。

●開催概要

●内容

農林水産省　地域バイオマス発見活用促進事業
「日本型バイオ燃料サミット」
国産バイオ燃料新時代　日本から発信する新たな地球環境対策

●開催趣旨

　農林水産業は、自然の循環機能を利用しながら営まれる活動であり、持続可能な農林水産業を推進することにより、地球温暖化をはじめとした環境問題に適切に対応していく必要があります。農林水産省では、本年７月に開催される北海道洞爺湖サミットに向けて、農林水産分野における資源･環境対策に積極的に取り組んでいるところです。
特に、国産バイオ燃料の大幅な生産拡大に向けて、農林漁業者とバイオ燃料製造業者の連携による低コストでの安定供給に向けた取組や、食料と競合しない稲わらや間伐材等の非食用資源から効率的にバイオエタノールを生産する「日本型バイオ燃料生産拡大対策」を推進することとしています。
本シンポジウムでは、国産バイオ燃料の生産・供給・利用に最前線で関わられている方々にご参集いただき、それぞれのお立場から国産バイオ燃料への期待とあるべき姿について強力なメッセージを発していただくことで、広く国民・関係者の理解を深めるとともに、日本型バイオ燃料への取組を全国に広げて参ります

●開催概要

●プログラム

もったいない学会　ＥＰＲ部会シンポジウム
　　　－未来へのキーワード ＥＰＲ－
石油ピークと少子高齢化への社会哲学の提案

・開催趣旨

石油ピーク、少子高齢化は日本の産業、農業、ビジネスに大きな負のインパクトを与えます。
石油などの資源、エネルギーをどの程度有効に使うかを評価する尺度が
エネルギー収支比（EPR）です。

EPRで発電、輸送、農業、文明に関わる改善策を評価し、積極的にすすめるべきです。
団塊世代のリタイヤの増加により、日本の活力が減少していきます。
日本の社会システムが根底から変わる必要があります。
EPR的発想で、社会システム全体をとらえて、少ない資源、エネルギーで日本の活力を上げるには、どのような方策のEPRが高いかを評価することも必要です。

・講演

・パネル討論

・ポスター展示

・事前申込

下記事項をご記入のうえメールでお申込ください。
締め切り 3月17日
掲題に「3.21シンポ参加」とし「お名前、所属、会員or非会員、懇親会参加の有無」をご記入下さい。

詳細はこちらをご確認下さい。

（財）地球環境戦略研究機関(IGES)設立10周年記念
～ 環境大臣会合開催記念リレーシンポジウム～
IGES関西研究センター　2007年度国際シンポジウム
アジアの地球温暖化問題の現状と展望
（2008年2月14日）

地球環境問題、特に地球温暖化問題は喫緊の課題であり、先進国はもちろん、急速な経済発展を遂げるアジア各国の動向が、今後の重要な鍵となっています。
折しも、2008年5月には、G8環境大臣会合が、兵庫・神戸で開催される予定であり、中心的な議題と目される地球温暖化問題への対応が、一層重視されるものと予想されます。

このような中、1998年の設立以来、アジア・太平洋地域の持続可能な開発をターゲットに戦略研究を重ねてきたIGESが、設立10周年を迎えるにあたって、環境大臣会合開催を前に、その開催地である兵庫・神戸において、アジアの地球温暖化対策の現状と展望について、内外のパネリストを交えて議論を行い、一般県民等とともに考える国際シンポジウムを開催します。

主なプログラム

参加申込み等　詳細は、こちらの公開イベント情報から御確認下さい。

平成１９年度
「工場のエネルギー使用合理化シンポジウム」
エネルギーコスト削減と地球温暖化対策のために
（財団法人　省エネルギーセンター）

主なプログラム

事例紹介として、下記講演が行われます。

詳しくは、こちらの案内をご参照下さい。
参加申込書が添付されています。

※「平成１９年度　工場のエネルギー使用合理化シンポジウム」は、経済産業省の委託を受け、
事務局として財団法人　省エネルギーセンターが運営し、全国１０地区で開催するものです。

有害廃棄物の不法輸出入防止に関するアジアネットワークワークショップの結果概要
（環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課 適正処理・不法投棄対策室 ）

平成20年１月28日～30日に、
有害廃棄物の不法輸出入防止に関する
アジアネットワークワークショップが開催されました。 　続きを読む→

農業環境技術研究所
第２５回 土・水研究会「土・水の研究と私たちの健康な生活」（2008年2月20日）

人の生活環境に関わる要素は数多くありますが、「空気」、「水」、「土壌」はその三要素とも言うべき重要な物質です。そして、私たちの健康な生活を守るためには、これらの物質を健全な状態に保全する必要があります。

この「土・水研究会」は今回で２５回目となります。四半世紀にわたって土壌と水の研究課題について多くの発表や討論が行われ、多くの成果が蓄積されてきました。しかし、この土・水研究の成果が、どのように私たちの生活と結びついているのかということになると、見えにくい部分も少なくないと思われます。

一方で、昨今のニュースなどで話題になっているように、私たちの住む生活環境はその悪化が懸念されており、環境研究の重要性が指摘されています。

この研究会では、土壌や水の研究に関する今後の研究の方向性について、新しい観点から検討するとともに、これまでに得られた成果を私たちの生活と密接に関連づけて平易に解説します。その内容は、環境保全、食料生産、健康（農医連携）、食農教育など、広い範囲にわたる情報交換をめざします

プログラム

参加申込み等　詳細は、こちらのお知らせから御確認下さい。

公開セミナー
外来植物の｢リスク｣を調べて蔓延を防止する ―最終報告と今後の展望―
（2008年2月17日 神戸）

農業環境技術研究所では、科学技術振興調整費重要課題解決型研究プロジェクト
「外来植物のリスク評価と蔓延防止策」 を、
平成１７年度から実施してきましたが、２００８年３月でこのプロジェクトが終了するため、その最後のアウトリーチ活動として、これまでの研究の成果をとりまとめて発表します。

平成１７年１０月に 特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律 （略称：外来生物法） が施行されました。この法律は、日本固有の動植物の生存、人間の健康、農業生産に脅威 （きょうい） となる外来の動植物を対象として、それらの取り扱いを規制するものです。「特定外来生物」に指定された生物は、飼育や栽培がきびしく規制され駆除の対象となります。私たちのプロジェクトでは、規制すべき外来植物のリスクを調べ、すでに蔓延 （まんえん） している外来植物については、その防除の研究を行いました。その成果は一般に公開するとともに、環境省や農林水産省の担当部局へ、
(1) 外来植物のリスクを評価する方法、
(2) 規制すべき外来植物種、
(3) 被害の大きい外来植物の効率的で安全な防除法などを提案します。

第９回の公開セミナーは、その最終回にあたって、日本有数の貿易港である神戸港をひかえた神戸市で開催します。第一部では、関西地域における外来植物問題について、地元の研究者に問題点を紹介していただきます。第二部では、プロジェクト研究の成果を、３人のサブリーダーがわかりやすく説明します。最後に、研究全体をとりまとめ、残された問題について討議したいと考えています。

環境問題や緑化・農業に関係される方ばかりでなく、ガーデニングや山歩きを楽しんだり、自然保護に関心のある方々、学生さんなど、多くの参加者の皆様と、外来植物の功罪について活発な意見交換を行いたいと思います。

入場は無料、事前の参加登録も不要ですので、お気軽にご参加ください。

詳細は、こちらのお知らせから御確認下さい。

環境講演会「食のもったいない」を考える

もったいない学会 は
2006年8月に以下を目的として発足し、
2007年12月28日に正式にＮＰＯ法人として設立しました。

2004年は原油生産のピーク（オイルピーク）でした。同様に世界の食糧生産もピークを迎えています。こうした背景で、ガソリンの高騰や食品の値上げが進行しています。

一方で、日本の食糧自給率は40％にも達していません。それにもかかわらず、日本では多くの食べ物が捨てられています。こうした現状をふまえ、世界と比較して一体なにが問題かを考えます。

詳細は、こちらのパンフレットから御確認下さい。

川崎発ストップ温暖化展
(川崎市、独立行政法人環境再生保全機構、かわさき都心部循環型まちづくり協議会、かわさき地球温暖化対策推進協議会、川崎アゼリア㈱、川崎商工会議所）

　続きを読む→

平成２０年１月１０日（木）
産業構造審議会環境部会廃棄物・リサイクル小委員会基本政策ワーキンググループは、報告書「世界最高水準の省資源社会の実現へ向けて～グリーン化を基軸とする次世代ものづくりの促進～」を取りまとめ、公表しました。

詳細は、経済産業省報道発表資料

「世界最高水準の省資源社会の実現へ向けて～グリーン化を基軸とする次世代ものづくりの促進～」の公表について
又は、経済産業省　資料を探すのページ

「産業構造審議会報告書」（平成２０年１月）　をご覧ください。

これまでの経緯

この報告書は、審議会の基本政策ワーキンググループが、「資源有効利用促進法の評価・検討に関する審議」を　平成１９年１月より開始し、平成１９年１１月まで１０回に渡り審議を継続。　
１１月に報告書（案）を取りまとめられました。
その後、１２月１０日までパブリックコメント募集があり、１月１０日に報告書とりまとめがされ、今回公表されたものです。

主な内容

資源有効利用促進法の施行状況に関する評価、新たな３Ｒ政策のビジョンについての検討・提言を行うものとして、
１．取り巻く状況変化
　・「レアメタルの供給リスク増大」「国際流通の活発化」等
２．目指すべき将来像と対応の方向性
　・「世界最高水準の省資源社会」の実現に向けて
等が挙げられ、その後、
３．各課題に対する具体的な取組方策　が、製造段階・流通段階・排出段階　の各段階に分けて
と展開されています。

各段階での新しいキーワード

• 製造段階においては、部分最適化から全体最適化へ、マテリアルフローコスト会計の活用
• 流通段階においては、消費者への３Ｒ配慮情報提供（レアメタル等）による自主回収促進
• 排出段階においては、リサイクル目的の輸出への対応

廃掃法との関係

バーゼル法上の有害特性を有する非鉄金属のうち一定の基準を満たすもの等を再生利用認定制度の対象に位置付ける旨の検討を例示し、
「こうした検討は、非鉄金属に関して、生活環境の保全が確実に担保されることを前提として、製錬工程において回収・再生利用することが、単に最終処分するよりも有効との考えに基づくものである」　として、

と記されています。

科学技術者フォーラム Ｈ２０年２月度セミナー（第７０回）
中国の空・日本の森
－中国内陸部の環境問題と民間技術協力－
講師　東海大学理学部准教授　関根嘉香氏

地球環境問題が非常に深刻になっていますが、それに大きな影響を及ぼしている中国の環境問題
について、東海大学理学部准教授　関根嘉香　氏をお招きし、その実情をお話ししていただきま
す。先生は長い間、日中共同で現地における環境汚染に関しての観測・調査研究、教育活動など
をされております。今回はそのご経験に基づく興味あるお話をしていただきます。

講演内容

　中国の環境問題は、アジアの持続的発展を図る上で重要な課題の一つである。日本は冬季から春季にかけて中国大陸の風下にあたり、大気汚染物質が飛来して日本の豊かな森林資源に影響を与える可能性がある。日本の森を守るには、まず風上の空気質を改善しなければならない。しかしながら広大な中国では環境問題の表れ方は多様であり、また急速な社会・経済改革を背景に表出する課題は刻々と変化する。すなわち中国の環境問題を考える場合、地域性とともに時間的変遷を考慮する必要がある。

講演者がメンバーとして参画する慶應義塾大学中国環境研究会は、1980年代後から中国内陸部の環境問題に関心を持ち続けている。この研究会は、総合政策学、法学、経済学、理工学および医学の学術研究者から構成され、日中共同研究を通じて中国内陸部の環境政策の実行力を改善し、これをモデルケースとして中国全体に普及させることを目的としている。その拠点となる都市は、遼寧省瀋陽市および四川省成都市である。成都市では1990年から定点活動を行ない、人と生態系に関わる環境側面、すなわち大気汚染、水質汚濁、健康影響、化学物質、生物多様性、環境教育・・・(－以下省略－）・・・研究・実践活動を紹介するとともに、中国の環境問題の解決に向けて必要な取り組み－民間技術協力－のあり方について考える。

WISPJ　早稲田大学サステナビリティ学研究推進本部
「地球温暖化がアジア諸国に及ぼす光と影をみる」
～日本とアジアの持続可能性を目指して～

　
プログラム（日英同時通訳あり）